発表:2009年6月16日 ミズーリ州セントルイス(米国)
水は、食糧生産に不可欠の要素です。作物栽培における水利用の向上を図り、農業生産者を支援することを主眼とする、モンサント・カンパニー(ニューヨーク証券取引所:MON)水資源利用研修センター(Water Utilization Learning Center)が、本日、ネブラスカ州ゴーセンバーグにオープンしました。
モンサント・カンパニーのGenuity農業形質ブランドが主催する開設式には、200人以上の農業生産者、政府職員、業界代表者の出席が予定されています。600万ドル(約6億円)を投じて建設された水資源利用研修センターは、農業分野における初めての水利用研究・学習の専門施設で、世界トップクラスの遺伝学、農業手法、乾燥耐性など水利用効率化技術を含む遺伝子組み換え品種などの作物栽培体系を学ぶことができます。同センターは、西部大草原地帯における農業生産者の生産性改善を支援するモンサント・カンパニーの研究を促進するとともに、作物ごとの水利用に関する理解の向上を図ります。
「水は、農業生産における重要な要素です」と、モンサント・カンパニーの最高技術責任者ロブ・フレーリーは語っています。「米国では例年、トウモロコシが作付された農地のうち1,000〜1,300万エーカー(約405〜526万ヘクタール)が、少なくとも中程度の干ばつに見舞われる可能性があります。作付された農地は全て、生育期間中に一度は、ある程度の水分ストレスにさらされるものです。」
同センター内およびセンターが所有する155エーカー(約63ヘクタール)の農場の実証ほ場、80種を超える作物が栽培され、灌漑の実演が行われています。モンサント・カンパニーのトウモロコシおよび大豆技術のうち、Genuity Roundup Ready 2 Yield大豆、Genuity VT Triple PROトウモロコシおよび第一世代乾燥耐性トウモロコシが実証栽培されています。
「今後登場予定の弊社の乾燥耐性作物は、水利用上の課題に対処するための有望なツールの代表的存在であり、農業における持続可能性と生産性を確実に向上させる技術です」と、フレーリーは付け加えています。
栽培・灌漑実証用ほ場に加え、施設には、3つの会議室が設けられています。これらの会議室には、最先端のテレビ会議機能が設置される予定です。今後センターは有線接続され、ゆくゆくは、モンサント・カンパニーのアイオワ州アンキニーの育種施設やミズーリ州チェスターフィールドの研究施設など、遠隔地にあるロボティクス施設や種子分析施設へのバーチャルツアーが実施される予定です。用地内には、20,000平方フィート(約1,858平方メートル)の育種場やそれよりは小規模なトウモロコシ乾燥施設も設置されています。
ゴーセンバーグ学習センター長(Learning Center Lead)チャンドラー・マズーア(Chandler Mazour)は、用地選定理由として、この地が、乾燥地から西部高原地帯の灌漑地域へ移行する中間に位置する点をあげ、作物の価値を高めるために新しい技術をどう活用していくかを判断する上で、この地域が持つ多様性がモンサントに必要であると指摘しています。
「当センターは、栽培体系的な見地から水利用に対する私たちの取り組み、すなわち育種、バイオテクノロジー、栽培管理を組み合わせた取り組みを、来訪者に理解してもらうためのプラットフォームを提供するものです」と、マズーアは付け加えています。「来訪者は、当社がどのようにして遺伝学やバイオテクノロジー上の成果を上げているのか、持続可能性に関する当社目標の実現に向けたプロセスなどを、体験を通じて理解することができます。そして最も重要なのは、農業生産に携わる来訪者が、自らの農場において達成したいと望む目標を、自分の目で直に確認できることなのです。」
ゴーセンバーグ水資源利用研修センターは、夏季期間中に、見学可能となっています。施設の見学を希望する農業生産者は、地域の種子会社担当者に連絡してください。
このプレスリリースは、モンサント・カンパニーが6月16 日に発表したプレスリリースをもとに日本語で作成したものです。この資料の内容および解釈については英語のプレスリリースが優先されます。英語のプレスリリースは以下からご覧いただけます。
http://monsanto.mediaroom.com/index.php?s=43&item=715
モンサント・カンパニーについて
モンサント・カンパニーは、農業の生産性と食料品質の向上を目指し、技術に基づくソリューションおよび農業関連製品を世界に提供するリーディングカンパニーです。モンサントは、中小の生産者そして大規模生産者がともに農地の生産性の向上を実現できるようにするとともに、水やエネルギーなど世界の自然資源の消費を節減することができるようにする取り組みを続けています。当社の事業および取り組みの詳細については、
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